コーチングを通して人と組織の健全性、パフォーマンスを支援するのが私たちの仕事です。
しかし既に猛暑は労働生産性に影響を及ぼしています。ダボス会議での報告によると、OECD加盟国の労働生産性成長率は2022年にマイナスとなり、気温33℃~34℃では農業や建設業などの生産性は半減すると試算されています。またアメリカ精神医学会の調査では、成人の53%が「気候変動がメンタルヘルスに影響を及ぼす」と回答。そして私たちが自覚しなくてはならないのは、未来のための意思決定権を持たない未来世代への責任です。英国王立精神医学会の報告では、児童・思春期精神科医の57%が、気候危機や環境問題に悩む子どもや若者を診察した経験があるそうです。

コーチングは温暖化を止めることはできません。しかし人と社会が最善の意思決定と行動を見出す支援ができます。それは私たちの責任です。

エムビーシーシー合同会社
CEO 吉田典生

吉田典生

■新記念日・「暑すぎる夏を終わらせる日」とは

JCLPプレスリリース記事

日本各地で連日猛暑日が続く昨今、熱中症による死傷者の増加や労働・農業への影響、水害をはじめとする社会インフラの負荷拡大など、気候変動の影響が私たちの暮らしに深刻な形で現れています。にもかかわらず、こうした猛暑について「暑さ」としての言及はあっても「気候変動」と結びつけた報道や議論は限定的であり、気候変動対策への機運に結びついていないのが現状です。
JCLP はこの課題に対し、最も暑いこの時期に「暑すぎる夏を終わらせる記念日」を設け、「暑さ」を気候変動の問題として捉え直す社会的きっかけを作ることにしました。この記念日は、未来の世代のために気候危機を止めるという意思を共有し、“社会全体のシステム転換を進めていくための起点”とするためのものです。そしてこの記念日の特徴は、「なくすため」の記念日であることです。私たち人類が気候変動を止めるという強い思いで行動し、温暖化を止めることができたときに、この記念日をなくすことを目指しています。(JCLPメディアリリース向け文書より)

<記念日制定団体について>
一般社団法人 日本気候リーダーズ・パートナーシップ(JCLP) https://japan-clp.jp/
脱炭素社会の実現には産業界が健全な危機感を持ち積極的な行動を開始すべきであるという認識の下、2009 年に発足した企業団体。幅広い業界から230 社超が加盟(2025 年8 月時点)。加盟企業の売上合計は約160 兆円、総電力消費量は約80TWh(概算値)。2017 年より国際非営利組織The Climate Group の公式地域パートナーとして、日本におけるRE100、EV100、EP100 の窓口・運用も担う。

「暑すぎる夏を終わらせる日」を記念して・・関連記事のお知らせ

8月8日、「暑すぎる夏を終わらせる日」の記念日制定に際し、JCLP加盟団体として、MBCC®ではイベントを企画、また気候危機への関心・理解のためのコラム記事も掲載しています。